【お金の教科書】老後に備えた定年で後悔しないお金の貯め方

 

老後資金の必要額はいくら。

年を重ねるに従って、気になるのが老後の事です。

会社の健康診断で、要検査になり、再検診の通知が来る頃になると、誰でも気になり出します。

昨今の老後資金2,000万円不足問題がクローズアップされています。

老後資金は、一体いくらあれば安心なんでしょうか。 一緒に考えて見ましょう。

45歳の課長が住宅ローンと教育資金で悩む

住宅ローンと教育資金の両立。

こんな方がいました。機械の卸売会社のお勤めの木村さん45歳です。

営業担当の課長で、勤続23年です。念願の家を、35歳の時に建売住宅として購入し、現在、二人のお嬢さんがいる4人家族です。

自宅の住宅ローンがある中で、お子さんたちの教育資金が目前に迫っています。

この時期を、どう乗り越えて、その後の老後資金が貯まるかと、心配になっています。

果たして、どんな対策をしなければならないのか、早く心配事を、解消したいと思っています。

50代必修の10科目 老後資金計画から終活まで [ 田井 秀道 ]

 

教育資金の必要時は、前から分かっている

住宅ローンが有って、これから教育資金が掛かる年代。

基本情報はこのようです。年収 800万円、住宅ローン残高 2,000万円、貯金 350万円、

お二人のお子さんの教育資金(現在、長男:高校3年、次男:高校1年)が掛かり出していて、

これから、お子さんの教育資金が、本番を迎えます。

老後の生活費の平均は、夫婦二人で25万円という調査結果が出ており、

35万円あれば、ある程度余裕のある暮らしが、出来ると言われています。

いっきにわかる!老後資金2000万円の貯め方・増やし方

 

夫婦2人の厚生年金は、221,200円。

厚生年金のモデルケース。

厚生年金のモデルケースでは、夫婦二人で221,200円です。

これは夫の平均的収入が42.8万円、40年間就業で、その間妻が専業主婦の場合です。

25万円の生活費だと、厚生年金だけでは足りません。

例えば、月25万円の生活費で試算して見ると、

65歳~85歳の20年間の不足額は、25万円-22万円=3万円×12ヵ月×20年間 =720万円 となります。

例えば、月35万円の生活費で試算して見ると、

65歳~85歳の20年間の不足額は、35万円-22万円=13万円×12ヵ月×20年間 =3,120万円となります。  

とても大きな、不足額になってしまいます。

これを補填するには、計画的な貯金が必要です。

お勤めは、60歳までは現役で働き、60歳~65歳は再雇用として働くと予想すると、

60歳以降は現役時代の、60前後の所得に下がる事が考えられます。

住宅ローンは、65歳までに必ず完済すること。理想的には60歳までに、完済しておく事がベストです。

OD>老後資金の設計書 (週刊東洋経済eビジネス新書) [ 週刊東洋経済編集部 ]

 

低金利の住宅ローンに乗り換えるか検討。

住宅ローンの借換えが、有効か検討する。

そのためには、住宅ローンの内入れが、出来るようであれば、早めに対処する事が必要です。

また、住宅ローン金利が高いようであれば、低金利の住宅ローンへの借換えを、検討する事も必要です。

住宅ローンは金額が大きいですから、少しの金利差でも、かなりの影響があります。

ぜひ一度、住宅ローン借り換えシュミレーションをして見てください。早いに越した事はありません。

最短で老後資金をつくる──確定拠出年金こうすればいい (青春新書インテリジェンス) [ 中桐啓貴 ]

 

保険に入り過ぎていませんか。

保険の見直し。

もう一つの見直しが保険です。いま加入されている保険は、いつ入った保険でしょうか、

いまの家族の成長に、即していますか。一度、保険証券を見てください。

更に、お子さんが学校を卒業した段階では、再度、見直しすると良いでしょう。

会社で団体の共済があれば、掛金はかなり下がりますし、保険金の支払いが、少ない年には、返戻金がある事も魅力です。

まだ間に合う 老後資金4000万円をつくる!お金の貯め方・増やし方 [ 川部 紀子 ]

 

人生で最後に貯金が出来る時期を逃さない

お子さんが学校を卒業後が、お金を貯めるチャンス。

教育費は、今ある貯金と収入で賄ない、お子さんが卒業した後、木村さんが51歳の時から教育資金の問題が無くなるので、

51歳~60歳までの間に、年間120万円づつ貯金をすれば、1,080万円になります。

そして、この時期が人生で、最後にお金を貯められる時期になるでしょう。

更に、退職金2,000万円が見込まれるなら、だいぶ心配事は、解消されるでしょう。

いずれにしても、ある程度、正確な年金支給額を、事前に確認する事が良いでしょう。

「年金定期便」や直接、年金事務所に出向いて、確認する方法もあります。

なお、企業年金に入っている企業にお勤めであれば、厚生年金に上乗せになりますから、状況は更に改善されるでしょう。

書くだけでいっきにわかる!「老後のお金」マル得ノート 一生お金に困らない!「老後資金のつくり方」最新ガイド